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なぜ今ブランドデジタルマーケティングが注目されるのか?その背景を解説

コラム記事

2021/11/22

IT化が進む昨今、ファッションやコスメブランドにおいてもデジタルマーケティングが加速しています。


 


本記事では、なぜ今ブランドデジタルマーケティングが注目されているのか、株式会社矢野経済研究所の調査レポート「2020 ブランドデジタルマーケティング戦略調査 ~ポストコロナのファッション・コスメ業界のデジタル戦略~」を元に、その背景を紐解いていきます。


 


●ブランドデジタルマーケティングとは


IT技術を駆使し、ブランド全体のマーケティングを戦略的に行うことを指します。


具体的には、アプリやSNS、自社ホームページやECサイトを活用した販路の拡大、顧客とのコミュニケーションやエンゲージメント構築、 デジタルチャネルを使った広告・PR活動などが挙げられます。


 


また、デジタルツールにより収集された顧客の膨大なデータを活用した行動パターンの分析、それを元にしたブランド戦略の検討なども、デジタルマーケティングのひとつです。


 


ファッションやコスメブランドでは、ECサイトの構築に伴いリアル店舗とECサイトとのオムニチャネルも重視されていますが、それもデジタルマーケティングの一環として考えることができるでしょう。


 


●ブランドデジタルマーケティングの現状


では、アパレルブランドではどのようなデジタルマーケティングが行われているのでしょうか。


株式会社矢野経済研究所の調査レポートを元に、3つのカテゴリーにわけて解説します。


 


1.  セレクトショップブランド


ベイクルーズやビームスなど全国に実店舗を有するブランドで、オリジナルブランドに加え、セレクトブランドも取り扱っています。


販売スタッフ自身がブランドの発信者となり、スタッフにファンがつくケースも少なくありません。


 


セレクトショップブランドでは、早くからECサイトを構築し、実店舗とECサイトでの顧客および在庫の一元管理が進められています。


自社でアプリ開発を行っているケースも多く、また、マーケティング指標としてクロスユース率(複数の施策を顧客が横断して利用している率)が重要視されています。


 


顧客から販売スタッフへの信頼が高いことを活用し、スタッフのおすすめや着こなし提案などをECサイト上で行う点も特徴的です。


 


2.  D2C(Direct to Consumer)ブランド


コヒナやオールユアーズなど、製造者が顧客と直接取引を行うD2Cブランドでは、実店舗を持たずオンライン上ですべてのやりとりが完結します。


ターゲットを絞りこむことでコアなファンを増やし、顧客と近い距離感でコミュニケーションできるのがD2Cの強みです。


 


SNSを活用したマーケティング手法が活発で、一方的な発信ではなく顧客と双方向でコミュニケーションをとることで、エンゲージメントを強化しています。


顧客と直接コミュニケーションが取れるという強みを活かし、顧客の声を元にした商品開発や、テスト商品のフィードバックなど、デジタルマーケティングをフル活用した戦略が取られています。 


 


3.  認知型ブランド


ブランド自体が広く認知されているユニクロや無印良品などは、実店舗を多く有すると同時にアプリの活用も早くから進められてきました。


その上で、EC上での購買よりも実店舗への来店促進を重視しているのが特徴です。


 


アプリを活用したコンテンツの拡充やUI&UXの改善に注力しており、デジタルを活用することでブランドの世界観を強く訴求することを目的としています。


 


上記のように、アパレルブランドの中でもカテゴリーによって、デジタルマーケティングの方向性は異なるのです。


 


●ブランドデジタルマーケティングがなぜ注目されるのか


ではなぜ今、ブランドのデジタルマーケティングが注目されているのでしょうか。


その理由は以下4つが考えられます。


 


1.  IT化の浸透


誰もがスマートフォンを活用し、インターネットを使うことが日常的になっています。


欲しいものはインターネット上で購入できるため、消費における行動パターンが大きく変化しているのです。


 


また、知りたいことは手元ですぐに検索できることから、ブランド認知のフェーズにおいてもインターネットは避けて通れない手法となっています。


 


2. SNSの普及


Twitter、Facebook、LINEなど、さまざまなSNSが浸透し、かつ世代によって活用のされ方も異なります。


 


株式会社矢野経済研究所の調査レポートによると、認知・拡散にはTwitterやTikTok、個別訴求・購買にはInstagramやFacebook・LINEが活用される傾向が強いとあります。


SNSの中で最も利用率が高いのはLINEで、20代の98.1%がLINEを利用しています。


国内の普及率は高いものの、グローバル化がされていないため、国内をターゲットとした場合には強力なツールとなるでしょう。


 


一方、利用率としては少ないものの、Z世代(1990年後半〜2000年代に生まれた世代)の女性利用率が高いのがTikTokです。


顧客への影響力が強いマイクロインフルエンサー(フォロワー数の少ないインフルエンサー)の利用が多いのもTikTokで、購買というフェーズでTikTokが今後どれだけ活用されていくのかに注目が集まっています。


 


3. 人口の減少


日本の総人口は減少し続けており、少子高齢化も進んでいます。


労働人口が減っていく現状においては、少ないリソースで効率的にマーケティングを行っていかねばなりません。


 


デジタルマーケティングは、情報収集・分析を効率的に進めるという点でも、今後さらに活用の幅が広がっていくでしょう。


 


4. コロナ禍


コロナ禍で生活スタイルが一変し、在宅ワークも推進されたことでさらにデジタル化が加速しました。


自宅で過ごす時間が増えたことで必要なものが変わり、インターネットを使った情報収集や購買が増えるなど消費行動にも変化が起こっています。


 


オンラインでいかに情報を届け、購入してもらうかが今まで以上に重視される世の中では、デジタルマーケティングは必須と考えておくべきでしょう。


 


●今後もデジタルマーケティングは加速する


デジタル化が進み、デジタルの便利さを知った人々は、これからもどんどん活用の幅を広げていくでしょう。


そのため、今までの手法に固執していては、顧客に情報を届けることができなくなっていきます。


 


現状を知り、世の中の流れに取り残されないためにも、デジタルマーケティングをぜひ進めていってください。


 

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